英語の勉強をしている人に多いのですが、英会話が出来るようになれば就職や転職に有利と考えている人が少なくありません。
言葉さえマスターすれば、仕事が得られるといった考え方です。TOEICにしゃかりきになっているような人も同様ですが、どうも日本人は資格や免許といったものを過信する傾向にあるようです。
将来のために資格を取ろう！なんて特集が、よくビジネス系の雑誌を賑わしていますよね。
でも、これって勘違いもいいところです。たしかに勉強して知識やスキルを身につけることはプラスになりますが、あくまでも補助的なものです。これだけで仕事が得られるなんてことはありません。
変な話ですが、勉強して身につけられるようなことは、多くの人が学んでいる今では、それほど大きな価値をもたらすものではありません。
医者や弁護士のような、取得するまでに何年も勉強をしなければいけないような難関資格（免許）でさえも、取得者が増えすぎて、仕事の取り合いになっているのが現状です。
『資格さえあれば』、『英語が出来るようにさえなれば』というのは甘い考えです。
仕事のなかに占める英会話のウエイト
それに加えて、業務のなかで語学力が重要なウエイトを占めるという仕事は、実はそれほどありません。
たとえば英文事務といった仕事では、実際には経理や総務など、一般的業務に対する知識・スキルがあることが前提です。こういったスキルがなければ、言葉だけ出来ても仕事にならないので、まず採用されることはありません。
日本に英会話が出来る人が少なかった数十年前であれば、事情は違ったかもしれませんが、今は幾らでも英語が話せる人はいます。こういった仕事に対する募集があれば、英会話が出来る人が大挙して申し込んできます。
そうなると、語学力では差がつかないので、結局は語学力以外の能力や人柄・人間性といった部分で選別が行われます。
英会話が出来るというのは武器にはならないということです。
自分の英会話能力を高く売れる場所をみつける
自分が満足出来るような良い仕事をみつけるには、自分を高く売れる場所を探し当てることです。
たとえば、資格の世界でいえば、弁護士や税理士・行政書士といった職種だと過当競争がおきているのに、司法書士だと比較的、売り手市場という現実があります。
それは、成年後見制度という近年、注目されてきている制度に対する需要が高い一方、後見人として活動出来る力量をもった司法書士が少ないからです。
このように仕事に対する需要はあるのに、それを満たす人が少ない場合には、売り手市場となります。
英会話ということで絡ませていえば、近年、小学校でも英語の授業が義務化となりましたが、子供に英語を教えられる教師は少ないので、小学校英語指導者資格認定といった資格を取得すれば、かなり有利な立場になれます。
また、もっと単純にいえば、英語が出来る人は都会に集まる傾向があるので、地方であれば、英会話能力があるというだけで、仕事がみつかる可能性があります。
特に世界的な製造業企業の地方工場では、英語を話せる人材を確保するのは急務なのに、地方であるため、なかなかいないといった事情があります。
こんなふうに英語が話せるということを武器にしたい場合には、やりかたを工夫する必要があります。『英会話が出来る！』とノホホンとしているだけでは無理です。どうすれば、自分のスキルを活かせるのか、よくよく考えましょう。
